介護予防システムを利用した介護予防トライアルの結果を公表

－テルウェル東日本など3社、参加者の運動機能向上を確認－

2006/03/27(Mon.)

　テルウェル東日本株式会社、テルウェル西日本株式会社と日本電信電話株式会社は、2005年7月～2005年12月に実施していた介護予防システムを利用した介護予防トライアルの結果をとりまとめた。

　今年4月、介護予防を重視した改正介護保険制度が施行されるが、NTTグループでは、実施効果の検証、事業運営ノウハウの蓄積とシステム機能へのフィードバックを目的として、2005年7月末より、テルウェル西日本の運営する介護施設において、介護予防施策のトライアルを実施した。具体的には、デイサービスセンターにおける、要介護認定者向けの介護予防施策として、ケアポート松原（名古屋）、ケアポート八幡（静岡）の2施設をネットワークで接続し、転倒骨折予防運動を中心とした介護予防指導を行ったもの。

　介護予防システムを利用した転倒骨折予防運動教室の参加者は、2施設で141名。介護レベルが要支援から要介護5の人（平均レベルは要介護1.5）だった。運動の種類は、要介護認定者向けの転倒骨折予防に効果が期待できる、1回20分程度の椅子に座ったまま行う運動で、運動の頻度は週に1-2回。

　トライアルの総合結果としては、制度改正で新予防給付対象となる可能性が高い要支援から要介護1の人で、下肢筋力や動的バランス能力の向上が確認され、また、全参加者で、同運動機能の向上の傾向が確認された。

　新予防給付候補となる要支援と要介護1の人（28名）については、下肢筋力を示す脚伸展力は、60％の人に改善効果があり、平均では126Nから161Nと30％向上した。動的バランス能力を示すファンクショナルリーチの結果は、70％の人に改善効果があり、平均で23cmから28cmと20％向上した。

　要支援から要介護4までの人（37名、平均介護レベル要介護1.1）については、下肢筋力を示す脚伸展力は、60％の人に改善効果があり、平均では125Nから163Nと30％向上した。動的バランス能力を示すファンクショナルリーチの結果は、50％の人に改善効果があり、平均で23cmから25cmと10％向上した。また、移動能力を示す歩行時間も若干向上した。

　老年症候群リスク判定（おたっしゃ21）が改善し、老研式活動能力指標が向上。高齢者自身が、「元気になった」、「体調がよい」、「外に出やすくなった」、「歩くのが楽になった」と実感するなどの効果もあった。

　今回の結果では、転倒骨折のリスクに直接関係する歩行時間は、統計的に有意なレベルの改善には達しなかったが、歩行時間の短縮に繋がる下肢筋力と動的バランス能力という2つの指標が改善したことは注目に値する。介護認定レベルの高い人々にも運動機能の向上の傾向が表れ、そして何よりも、高齢者自身に改善の実感が得られたことは、本取組みが“運動することで自立を促す”という介護予防施策の目標に合致していることを示している。今後の課題として、介護認定レベルが改善速度に与える影響、運動の頻度や身体の痛み等疾患の状況との相関などについてさらに検証していく。

　結果から、加齢とともに減退する各種筋力が、週1-2回程度の運動により、重度化を食い止めることに一定の効果を示し、さらには改善の傾向を確認できたことはトライアルの大きな成果として、今後も東京都老人総合研究所の指導のもと、さらに評価分析を行い、運動を継続していくことで、効果検証とサービスの改善を目指す。

　NTTでは、今回のトライアルを通じて、新予防給付で対象となる運動機能の向上、栄養改善、口腔機能向上のメニューを備え、健診から指導までをトータルに支援するシステムを完成した。テルウェル東日本は、参加者の運動機能向上など良好なトライアル結果を踏まえ、本システムを採用し、自治体・介護事業者向けに、予防事業の導入コンサルテーションや人材教育事業を加えた介護予防支援ASPサービスを4月より開始する。

トライアル（転倒骨折予防運動教室）風景
写真：トライアル（転倒骨折予防運動教室）風景